株式会社サンエスコーポレーション
コロナ時代のリモートワークを念頭に置いたオフィス構築
ウィズコロナ、アフターコロナ時代のオフィスはリモートワークがスタンダード
新型コロナウィルス感染拡大の影響により、オフィスそのものへの価値は大きく変化をしました。
在宅勤務やテレワークなどリモートワークが普及し、オフィスの価値、そのものが変化をしています。
今、リモートワークで閑散としたオフィスは、新型コロナウィルス感染症が収束した後も、本当に必要な「機能」なのでしょうか？
今一度、このタイミングで、オフィスに、何の「機能」を残すのか？考え直してみましょう。
リモートワークがスタンダードになる、コロナ時代を生き抜くオフィスに必要な機能とは、いったいどのような機能になるのでしょうか？
オフィスに求める機能・役割が変わる
これまで、オフィス・事務所は「働く場」でした。
当たり前に通勤し、出社してから仕事は始まり、退社して、仕事が終わりました。「オフィスに居る時間＝勤務時間」だったのです。
ただ、新型コロナウィルス感染症の拡大後は、リモートワークが普及し、出社しなくても仕事が出来る状態になりました。
ただ、新型コロナウィルスが流行する以前から、インターネットの高速化・クラウドサービスの普及等で、オフィスに行かなくても「仕事」で「成果」が出せる職種も増えていました。
しかし、それでも「オフィスに居る時間＝勤務時間」だったのは、そこで働く人々の「感覚」でした。
働く人々が「当たり前」だと考えていた感覚、そのものが、リモートワークが普及しない最大の障壁だったのです。
しかし、新型コロナウィルス感染拡大により、リモートワークは広く普及しました。
働く人々の感覚も、新型コロナウィルス感染症拡大以前とは大きく変化しました。
今後、ウィズコロナ、アフターコロナ時代には、リモートワークを取り入れながら経営を持続させる企業が増えていくことは必然です。
リモートワークを念頭に置いた場合に必要なオフィスの役割
では、リモートワークを念頭に置いた場合、オフィスに必要な機能や役割は、いったい何になるのでしょうか？
オフィスの使い勝手は職種や業種によっても変化すると思いますが、一般的にオフィスに必要と思われる機能は下記のようなものになるでしょう。
執務スペースは自席を持たないデスク配置
- ・自席を持たないフリーアドレスデスクへ
- ・同時に出社する最大人数で面積を決定する
- ・複数部署が横断段的に、自分自身が必要な時間にだけ集まるオフィス
小分けにされた複数のミーティングスペースやブース
- ・来客スペ―スとして活用する応接室
- ・オンライン会議、オンライン商談の場としても利用できる
- ・社員メンタルケアの面談スペースとして
リモートワーク機器の故障、交換窓口
- ・リモートワーク機器の故障や交換窓口
その他
- ・必要書類、機材の保管庫等
オフィスは、「必要な人が必要なタイミングで集まる場」へと変化していくでしょう。
リモートワークを導入した場合に必要なオフィス面積とは
それでは、リモートワークを念頭においた企業運営をしたウィズコロナ・アフターコロナ時代のオフィスは、どの位の広さ（面積）を確保しておけば良いのでしょうか？
１、執務スペースには、最大で同時に何名が出社するか決定する
執務スペースの広さを決定する
２、応接室、ミーティングスペース、役員室などの個数を決定する
個室の数、応接室の広さを決定する
３、その他の設備はあるか？
書庫、倉庫、複合機や印刷機、サーバー室など、業務上必要なその他のスペースを決定する
リモートワークを念頭に置いたオフィス縮小移転後に必要な面積は、下記のことが決定すればおおよそ面積を算出できます。
細かな使い勝手については、現地調査の上、算出することも可能です。
また、概略の面積の算出には、サンエス式タイルカーペット寸法把握早見表(PDF）が便利です。
企業の持続化のために、今、オフィスを縮小移転することは、決して消極的な判断ではありません。
ウィズコロナ・アフターコロナを見据えたオフィス移転のご相談は当社サンエスコーポレーション「オフィス縮小移転」相談窓口までお気軽にお問合せください。
「オフィス縮小移転」相談窓口：フリーダイヤル（０１２０－３３－９５３３）までご連絡ください。